疾病予防・運動療法施設について |鶴橋中央診療所(大阪市生野区)
 

疾病予防・運動療法施設「ドゥ・ヘルス」の紹介、スタッフ紹介など。

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疾病予防・運動療法施設

(医療法42条施設)メディカルフィットネス ドゥヘルス開設にあたり

高齢化社会

メディカルフィットネス ドゥ・ヘルス 現在の高齢化に伴って、高血圧、糖尿病、高脂血症、心臓病など、いわゆる生活習慣病はますます増加しつつあり、これらの疾患がその後の「寝たきり」の重大な疾患を増大させることになります。
これは結果的に医療費の増大、家族・地域の介護負担など大きな社会問題を生みだしております。 また高齢者夫婦世帯が急増しつつあり、高齢者が高齢者を介護する「高齢者介護」という状況が増えつつあります。
国もこれらの事態に対処するため、成人病に「生活習慣病」という新しい呼称を与え、少しでも効果的な対応を行うため、「健康日本21計画」の策定に入りました。

運動療法の必要性

このような時代背景に在って、生活習慣病の治療においては「運動療法」とこれによる「疾患再発予防」が急速に注目を浴び始めてきました。
これは多くの医学的研究の結果、この「運動療法」が持つ極めて有効な総合力が評価され始めたからです。 つまり治療においては、薬剤のような副作用が少なく人のホメオスタシスを安定的に強化するだけでなく、 更に「運動しよう」とする主体性が患者の生活スタイル、その人生観そのものを見直させ、自らの生活習慣を正して行くことを可能にすることがわかり始めたからです。 このことは、その後の「寝たきり防止」や医療費のモダレイトな水準維持に確実に繋がって行くものであり、高齢化社会の問題解決策の確実な1つを示しているといえるでしょう。

医療法42条施設の意義

「疾患再発予防」を浸透させなければならない環境下にあって、この活動の中核的役割を果たすのが「医療法42条施設」と言えます。
運動はスポーツ施設で行うという常識が定着してます。厚生労働省が昭和63年より始めた、アクティブ80ヘルスプランによって、 普段の生活に運動を取り入れるのみならず、成人病の治療にも積極的に運動療法を取り入れるよう施策を展開することとなり、世の中の理解が大きく変わり始めました。
たとえ病気をもつ疾患者でも、適切な医学的ケアがなされれば、運動は安全でありかつ有効な治療手段であるということが理解され始め、 さらに主体的な生活スタイルを確立したいがために、運動療法へ参加希望者が急増してまいりました。
しかし強いニーズにもかかわらず、必ずしも運動療法そのものの実施例は順調な伸びがみられませんでした。 大きな問題が「運動を処方してもらった医療機関に運動のスペースがない」というところにあります。つまり、運動するにしても「主治医の元で汗をかきたい」という強い要望があるのです。
このような、「新しい時代の強いニーズ」に応え、医療機関経営の新しい流れを生み出す核として制定され、 「医療法人内で実質的な運動施設経営が可能となるよう」制定されたのが、医療法42条施設なのです。

医療法42条施設は、医療法の改正として規定され、この改正により医療機関において付帯業務として、 自費により運動療法指導、疾病予防指導が可能となりました。これにより、実施医療機関には早期発見・早期治療予防という、 質の高い医療が可能になる他にも、数々のメリットが生じることになり、21世紀に対応する先進的な取り組みを行うということが、 当該医療機関の高い評価を生む原動力となっています。